妊娠したらいくら必要?妊婦健診や出産費用の平均や自己負担について

出産するまでのトータル費用が50万円以上、中には100万円もかかってしまった・・・なんてお話を聞きませんか?

妊娠はうれしいのですが、お金を考えると出産までお金の準備ができるか不安になってしまう人が多いと思います。

実際に妊婦健診や出産費用はどれくらい必要なのか、これまで3人出産した筆者の経験をもとに、これから詳しくお伝えします。

妊婦検診費用っていくら?

産婦人科で妊娠していることを確認してから出産までの妊婦検診は、最低でも14回の通院が必要です。

妊娠初期の段階では1カ月に1回のペースですが、中期・後期になると2週間に1回や1週間に1回と検診回数が増えていきます。これも、お腹の中の赤ちゃんが元気か確認するために必要な医療行為なのですが、通うとなれば毎回支払う請求額が心配ですよね。

妊婦検診費用の平均は?

妊娠検査費用の金額はおよそ10万円です。通う産婦人科によって検査や治療費用が異なりますので、どこで産むのかを前もって決めておくことも大切です。

妊娠していると分かる前に生理不順や子宮がズキズキ痛むなど、なんらかの不調があり産婦人科に通います。初めて産婦人科へ行くと、尿検査や血液検査、経膣エコーなどの検査をおこない、初診検査費の平均はおよそ1.5万円です。病院によって料金が違うので、初診は少し多めに財布に入れておくと安心です。

妊婦検診費用の自己負担は?

赤ちゃんの心拍確認ができると妊婦検診がスタートします。通院回数のペースや毎回お支払する金額を妊娠初期の段階で教えてくれる病院もあります。このような計画表があると、毎回どれくらいの自己負担なのかがわかり気持ちにゆとりができます。

妊娠は病気とは違うため健康保険が適用されず、診察費用はすべて自己負担となるため、1回あたり1万円以上を請求されることも少くありません。ただし、妊婦定期健診受診票(補助券)を使用することで、自己負担額は1回あたりの検診料が2千円から8千円におさえられます。

補助を受けよう!妊婦定期健診受診票について

妊婦定期健診受診票とは、出産までの検診14回分を補助券という形で医療費を一部負担してもらえる制度です。妊娠届を各自治体へ提出することで母子手帳と一緒に交付されます。

妊婦健診によって費用に大きな差があるのは、検診内容が日によって異なるからです。基本的な妊婦検診は尿検査、体重・血圧測定、経腟・経腹エコー検査がおこなわれ、この基本検査だけの日は補助券内で費用がおさまるケースが多いので、負担金は0円となります。

マリママ
しかし、妊娠週数に応じて感染症や貧血確認のために血液検査をしたり、子宮頸がん検査などをおこない母体の健康状態を検査するのですが、補助券だけでは検査費が足りず数千円の自己負担をしなくてはいけません。

入院・出産費用っていくら?

妊娠後期になると心配なのが出産のための入院費用ですよね。出産費用は病院や分娩・産後の状況により一人ひとり異なります。私の場合、分娩も産後もトラブルがなかったため計画通りに退院できて、1人目でトータル38万円、2人目・3人目の出産はそれぞれ、トータルで40万円弱の支払いでした。

入院・出産費用の平均は?

出産費用は地域により大きな差があるのですが、厚生労働省の調べによると全国の平均は約49万円です(平成24年度調べ)。都道府県別で見ると、やはり東京都や神奈川県といった都心部が高く、青森や北海道などの地方になると出産費用の平均が約37万円と低さが目立ちます。

地域で入院・出産費用が大きく異なるのは、出産する病院のサービス内容や個室へ入院する際の差額代に大きな差があるからです。

入院・出産費用の自己負担は?

入院・出産でかかった費用は、退院するその日に支払うことが一般的です。

土日祝日に退院が決まった場合は前日の平日まで、または翌週の平日など病院によって対応が異なります。出産費用がどれくらい必要なのかは、事前に病院から説明されるケースが多いです。言われないときは、こちらから聞くと事務の方が親切に教えてくれます。

マリママ
出産費用は決して安い額ではないので、事前に料金を知っておくと準備する計画ができて安心です。人によっては約50万円以上のまとまったお金を準備しなくてはいけませんが、出産一時金を上手に活用することで窓口負担を最低0円にできます。

出産一時金で出産費用を軽減できる!

出産一時金とは、全額自己負担である出産費用の支払いを軽減するために、加入している社会保険または国民健康保険から一児につき42万円(産科医療補償制度に加入していない医療機関で出産は40万4000円)が支給される制度です。

健康保険に加入しているすべてのママが対象なので、出産費用のほとんどがカバーできます。

出産一時金の支給対象

出産一時金の対象は“健康保険に加入しているママ”とお伝えしましたが、支給するためにはいくつかの条件があります。

  • 被保険者または被扶養者である
  • 妊娠4カ月(85日)以上で出産

出産にはさまざまな形がありますが、妊娠4カ月(85日)以上なら早産、死産、流産、人工妊娠中絶(経済的理由含む)も支給対象です。また、健康保険に加入しているのであれば年齢や職業問わず支払われます。

出産一時金の申請方法

出産一時金の申請用紙は、分娩予定の病院で用意しています。妊婦検診で異常がなければ、妊娠32週の頃に医療スタッフから出産一時金についてのお話があります。

申請には医師からのサインなどが必要なほか、加入している健康保険によって多胎(双子や三つ子など)なら人数分の申請書が必要なケースもあります。多胎の場合、事前に問い合わせしておくと万が一のときも安心ですよ。

出産一時金の受給方法

出産一時金の受取方法は、直接支払制度、受取代理制度、産後申請方式の3種類あります。

■直接支払い制度

申請書など基本的な手続きを病院と健康保険側で直接やりとりをおこないます。出産一時金は、出産する病院へ健康保険の方から直接支払われ、差額分で足りない額を退院時に支払います。もし受取る出産一時金より少ない請求だった場合は、あとから返金されます。

■受取代理制度

ママ自身が出産一時金の申請書を健康保険から受取り、病院で記入してもらったりと手続きをおこなう方法です。あとの流れは直接支払い制度と同じく、出産費用が高ければ差額分をこちらで支払う、低ければ申請して返金してもらいます。

■産後申請方式

出産費用の請求額をこちらで立て替え払いをし、出産後に健康保険へ申請して出産一時金を受取ります。

あわてないために知っておきたい出産以外その他の費用について

すべての妊娠出産が順調とは限らず、切迫流産や切迫早産で入院したり、出産予定日を超えて管理入院や緊急帝王切開など、出産までさまざまな状況が考えられます。

“万が一”を想定して、出産費用は平均額より多めに用意しておくことをおすすめします。初めての出産だと、この万が一のトラブルが予測不能ですよね。あわてないためにも、よくあるトラブルとその費用についていくつかまとめてみました。

切迫流産や切迫早産での入院費用は?

出産予定日よりも早く生まれてきそうな状態を切迫流産切迫早産といいます。臨月を迎えるまで、赤ちゃんはママのお腹の中でさまざまな機能が整っていくのですが、早く生まれてしまうと未熟児となり何らかの障害を患ってしまう可能性があります。

これらを回避するために、切迫流産や切迫早産になると入院して治療を受ける必要があります。

入院すると子宮収縮を抑えるために24時間、点滴をしてベッドから起き上がれない生活が始まります。入院時に退院予定日を伝えられますが、基本的に36週までと長い期間を言い渡されます。

切迫流産や切迫早産は病気と判断されるため健康保険の対象ですので、投薬代や治療費などの自己負担は3割です。

しかし、すべてが健康保険の対象ではありません。個室に入った時のベッド差額代や投薬の種類によっては自己負担となる場合があります。

一般的に切迫流産や切迫早産の入院費用は、1日あたり約1万円です。点滴が外されたり治療内容によっては、1日あたり約5千円で済む場合もあります。私も切迫早産で入院の経験がありますが、平均すると1日あたり7千円でした。

長く入院生活をしていくと費用が心配ですが、病気と判断されるため生命保険に加入しているのであれば条件により支払い対象です。不安を解消するためにも、一度お問い合わせをして支給されるか聞いてみましょう。

深夜の出産は費用が高くなる?

陣痛は出産予定日よりも前だったり後だったりと、突然起こります。陣痛が通院中の病院が開院している時間帯に起こり、出産すると追加料金がありません。しかし、それ以降の深夜や祝日に分娩すると、追加費用があります。深夜出産、土日祝日の出産で平均およそ1万円から3万円です。

分娩方法:帝王切開は?バルーンは?

逆子や前置胎盤などで自然分娩ができないと帝王切開で出産します。自然分娩を予定していて、いざ陣痛が来たけど分娩まで長引いて母子ともに危険な状態である場合なども緊急帝王切開をするケースも少くありません。

帝王切開は自然分娩と異なり入院数が約1週間長く、出産費用も高くなることが多いため、平均で約45万円必要といわれています。帝王切開は費用が高くなるため心配ですが、高額医療費の制度などを活用することで自然分娩より安く済むケースもあります。

また、規則的な陣痛があるものの子宮口の開きが悪い、微弱陣痛などで出産まで長い場合、誘発分娩をおこなうケースがあります。陣痛促進剤には飲み薬や点滴などのほか、バルーンと呼ばれるメトロイリンテルという風船のような医療器具を利用して、子宮口を広げて分娩を促す方法が用いられる場合もあります。

誘発分娩をしたからといって、必ずしもすぐに生まれるとは限りません。入院日数が長くなったり、投薬の種類や回数によって料金が追加されます。費用はおよそ3万円からと決して安くありませんが、事前に医師の説明があるので費用やリスクについて心配事を聞いておくと安心ですよ。

陣痛が怖い!無痛分娩の費用は?

無痛分娩の費用は病院により異なりますが、平均で約5万円が一般的です。自然分娩から無痛分娩への切り替えなど、病院により対応が異なりますので出産前にあらかじめ説明を受けておくと心配が軽減できますよ。

産後の肥立ちが悪く退院延期もある

出産してから子宮の戻りが悪かったり出血が多かったりするなど、医師の診察が必要な場合は予定していた日より退院延期してしまう可能性があります。個室へ入院している場合は、1日あたりのベッド差額代が5千円から1万円ほど。プラス食事や検査料が加算されます。

赤ちゃんが黄疸で処置が必要だった場合

多くの病院では出産して退院するまでの期間を初産婦で6日から7日、経産婦は4日から5日としています。赤ちゃんとママの健康状態を見て退院日が決められ、入院中の料金が計算されます。

出産費用の請求書には、入院費や分娩費などの詳細が記載されています。その項目のひとつに新生児保育料があるのですが、こちらは生まれた赤ちゃんの入院と医療費です。

赤ちゃんに黄疸があった場合、光線治療をおこない肌や眼球などが黄色く見える原因のビリルビン(色素)値を正常にする治療がおこなわれます。
新生児黄疸の治療費は1日あたり1400円ほどですが、治療費は各自治体によっては助成制度により無料となる場合があります。助成制度がない場合は医療保険が適用され自己負担は2割なので、1日あたり280円ほど請求されます。

出産費用の負担金が払えない場合は?分割やクレジットはOK?

妊娠出産の費用は予期せぬトラブルなどを含め、万単位でのお金を用意しなくてはいけません。出産は待ち遠しいのですが、しっかりと支払いができるか心配ですよね。

支払い方法は、出産一時金を直接支払制度で利用すると自己負担金をかなりおさえられます。

ほかにも、通院している病院でクレジットカード払いが対応しているのであれば現金よりお得です。クレジットカードによりますが、ポイントが貯まったり割引して請求されるサービスが付帯していることもあり、出産費用の負担金が通常より安く済ませられるのです。

また、どうしても分娩費用などが支払えない場合は、病院によっては分割払いで対応してくれるケースもあります。万が一を考えて、事前に相談してみてはいかがでしょうか。

総合病院?個人病院?助産院?出産費用の相場を比較してみた!

出産するための産院選びといえば、総合病院、個人病院、助産院のいずれかが一般的です。ここで注目して欲しいことが、出産する病院によってトータル費用が異なる部分です。

私自身、これまでの出産経験で一番出産費用が低かったところが個人病院です。出産一時金内で出産費用が済ませられ、差額でお金が2万円ほど戻ってきました。高かったのが総合病院で、約5万円を自己負担しました。周りの話を聞くと助産院が一番安く済ませられるのですが、妊娠トラブルがない人のみなど利用するにはいくつか条件があるそうです。

実際に、どこで出産すると費用が安く済ませられるのか、厚生労働省が報告している情報をもとに相場を比較してみました。

総合病院 約48万円
個人病院 約50万円
助産院 約48万円

※平成24年度の平均相場

相場で比較してみるとあまり差がありませんが、通う病院によっては出産費用に大きな差額が生じます。たとえば、個人病院によってはママのためにエステを用意したり、食事がフレンチやビュッフェなど豪華だったりするケースもあり、総合病院と比べると料金が数十万円も高くついてしまう場合もあります。

ハワイなど海外で出産費用は?

ハワイなど海外で出産した費用は平均で約200万円です。

高額な出産費用がやってくるとわかっていながらも、海外出産をする人が少くありません。芸能人でいえばモデルの吉川ひなのさんや歌手のMINMIさんなど、多くの有名人もハワイで出産しています。

実は、どこで出産したかで生まれてくる子供の国籍が変わるため海外出産が注目されているのです。たとえば、ハワイで出産すると子供はビザなしで滞在できたり、親自身もグリーンカードを申請できたりとメリットが大きいのです。

しかし、海外出産は保険適用外であることから、万が一トラブルが起きた場合もすべて自己負担で請求されます。日本の医療システムと全く異なるため、1日入院が長引いただけでも数十万円の請求が来ます。

また、ハワイなど海外で出産した場合でも、出産一時金はパスポートと出生証明書および日本語翻訳文(翻訳者の著名入り)などがあれば対象です。(※加入する健康保険により提出書類の条件が異なります。)

出産費用の他に必要なマタニティーやベビー用品の準備について

出産費用は妊婦検診や分娩入院など病院に支払うだけではなく、赤ちゃんの洋服や紙おむつなどの消耗品、マタニティー用の洋服など準備も必要です。

マタニティーやベビー用品の準備費は、平均で約7万円です。購入する場所や物で大きく費用が左右されますが、赤ちゃんは成長が早いためリサイクル品で買いそろえて費用をおさえるママもたくさんいます。

初めての出産はあれもこれも育児用品を買いそろえてしまいがちですが、せっかく購入したのに使わないケースもたくさんあります。出産費用をおさえるためにも、出産前は必要最低限の用意だけすることをおすすめします。

では、どんなベビー用品が必要なのか、絶対必要なものをまとめてみました!

  • 肌着(短肌着かコンビ肌着)・・・5枚ほど
  • カバーオール(2wayタイプ)・・・5枚ほど
  • 紙おむつ(新生児用)・・・1パック
  • おしりふき・・・12個入りなど箱買いOK
  • ガーゼ・・・8枚ほど
  • 哺乳瓶・・・1本(母乳が出る可能性を考えて1本で十分です)
  • ベビーバス
  • ベビー石けん
  • ベビー用爪切り(爪の伸びが早いので早期から使います)
  • ベビー用綿棒(鼻水など取る用)
  • チャイルドシート

※洋服は50~60サイズ

必要最低限の用意で約2万円で済ませられます。筆者の場合、ベビーベッドは1人目の時は使用しませんでした。2人目の出産で、上の子が走ったりするなど危険と判断したため用意しました。

マリママ
ベビーカーや抱っこひもなどのベビー用品は、赤ちゃんが生まれてから準備するのがおすすめです。産後1カ月が過ぎて、赤ちゃんと一緒に実際にベビー用品店へ出向いて確認しながら選ぶと失敗しませんよ。

まとめ

出産費用は最低50万円以上を用意する必要があるといわれていますが、実際は出産一時金など助成金を活用したり、産院選びを事前にすることでトータルコストをかなりおさえられます。出産は病気ではないため自己負担が多くなりがちですが、医療制度などを利用して大きくなる出産費用を少しでもおさえましょう。

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